視能訓練士の求人募集

日本視能訓練士協会は、視能訓練士資格取得者によって構成される社団法人です。昭和４７年に日本視能訓練士協会として発足し、昭和５６年に国際視能訓練士協会に加入しています。昭和６３年には、厚生省（現在の厚生労働省）により法人認可されました。視能訓練士の技術・技能の発展や人格資質の形成向上に努め、視能矯正を発展し促進させることにより、人びとの健康維持に役立てることを目的として活動を行なっています。入会方法は、日本視能矯正学会や協会主催の講演会でも入会することができますし日本視能訓練士協会のホームページから書類請求により入会することもできます。
日本視能訓練士協会に入会すると、以下のようなことが可能となります。
・日本視能矯正学会で発表
・協会主催の学会・講演会への参加（非会員でも参加できるが会費が高い）
・協会主催の講習会・研修会への参加
・研究論文を協会誌へ投稿
・協会誌、会員名簿の配布
・生涯教育制度、視能訓練士専任教員認定制度への参加
・視能訓練士賠償責任保険の加入

上にも書いてありますが、日本視能訓練士協会では視能訓練士賠償責任保険があります。近年、医療事故による損害賠償請求は病院だけにとどまらず、個人にまで及んできています。万一の場合に備えて正会員に対し、１事故１００万円まで補償されます。（費用は年会費に含まれています）日本視能訓練士協会に入ることにより、多様化する社会的ニーズに対応できるよう各団体、関係者と連携を深め自己啓発に努め、社会から期待され貢献できる専門職となれるように重点をおいています。しかし、協会への入会は強制ではありませんので入会しなくても問題はありません。

視能訓練士には、医学の知識が必要不可欠になってきます。そのため、視能訓練士養成学校の入学試験では、理数系の力をみるのが特徴になっています。専門学校を目指す場合には、一般入試だと、国語（現代文のみ）・英語・数学が行なわれます。４年制の大学の場合は、一般入試の試験科目に日本史・世界史と物理・化学・生物から１科目選択が加わります。また、学科試験に加えて小論文や面接試験を課す学校がほとんどです。高校長らによる推薦枠を広げたり、社会人枠を設けたりしている学校もあります。各視能訓練士養成学校の入学から卒業までの必要経費は、以下のようになります。
１年制国立―３４万円
１年制私立―１４０〜１９０万円
３年制私立―５００万円程度
４年制私立―３５０〜８００万円
入学後のカリキュラムは、大まかに「基礎科目」「専門基礎科目」「専門科目」に分類できます。
「基礎科目」は視能訓練士に求められる基本的な教養と知識などが含まれます。
「専門基礎科目」は医学・病理学の基礎と視能訓練士としての基本的な知識に加え、看護学や保育実習なども学びます。保育実習は、幼児を扱うことが多いためカリキュラムの中に組み込まれています。
「専門科目」は視能訓練士として必要な高度で専門的な知識を学び、実習も行ないます。卒業後は、臨床だけでなく視能矯正に関連した大学院博士課程への進学チャンスもあります。また視能矯正を生かして、その他の心理・障害児教育・福祉系などの大学院へ進学できる可能性もあります。

視能訓練士は活躍分野が医療機関の中にあっても、緊急性を要する医療に直接関わる医療職ではありません。救急病院などの場合は、２４時間体制で医師や看護師がシフトを組んでいる場合が多く、医療技術者も必要な場合はシフト制を組んでいます。しかし、視能訓練士の勤務時間は、日中の診療時間にあわせて８時から１７時というように、ほとんど残業がなくまた、休日出勤もありません。視能訓練士は業務内容に関して、独立した保険報酬の対象項目もありませんし、危険手当などもありません。ですからその分ほかの医療従事者に比べると、給料は少額になります。病院によって、多少の差はありますが、国公立病院や保健福祉部が所轄している施設など公務員として採用された場合には、資格手当てを含め初任給はだいたい１８万円となっています。民間の病院や診療所、眼科クリニックに正社員として採用された場合は、経験などにより差はありますが、１６万〜２４万円が平均的な額となっています。視能訓練士の仕事をしているのは女性が多いことから、パートでの募集や求人も結構あります。パートの時給は、１,５００円〜２,０００円が平均的な金額となっています。最近では、レーシック（近視矯正）をやっている眼科医院が増えてきていますが、レーシックをやっている医院は２２〜２５万円と給料も高いようです。視能訓練士は高額の給料は望めませんが、女性にとっては結婚・出産などを経ても続けられるのが魅力の一つといえるでしょう。

視能訓練士が活躍する分野は、医療においては眼科に限られます。そのため視能訓練士の求人・募集は、眼科のある病院や眼科クリニックなどの医療機関がほとんどです。大学病院、一般病院の眼科、眼科専門の病院、リハビリテーションセンターがあげられます。視覚になんらかの障害があり、日常生活に支障をきたす状態にある人に対して治療が必要とされている福祉施設での活動や専門的な研究を行なう教育機関で活躍するケースも少数ですがあります。その活躍場所は、老人福祉施設、身体障害者福祉センター、地方自治体、大学など教育機関があげられます。地方公共団体が運営している病院や大学病院、保健福祉部が所管している施設などへの勤務は公務員となります。視能訓練士の国家資格をもっていても、公務員として採用されるには、各地方公共団体が行なっている視能訓練士の求人募集に応募し、採用試験に合格しなければなりません。視能訓練士の募集は都道府県によって異なります。毎年募集をしている自治体もありますが、職員に欠員が出た場合にのみ求人を出すところもあるので注意が必要です。採用人数も数名のみとなっているのがほとんどですので、公務員になるのは狭き門であるといえます。視能訓練士は、多くが医療機関に勤務しています。年々、国公立及び大学病院に勤める割合が減少しており、民間病院や眼科専門病院、眼科クリニックでの勤務者の割合が増えてきています。また、近年視力低下の低年齢化が進んでいますので、斜視・弱視の視能訓練のみにとどまらず、幅広い視機能検査へと移行し、業務分野はまだ広がっていくと思われます。

人間にとって、「目」は大切な感覚器官であり、視覚から得る情報は、８０％を占めるといわれています。視覚機能を検査し、矯正訓練によって視機能の回復や目の健康を守るのが視能訓練士の仕事になります。視能訓練士が法律で制定されたのは、１９７１年になります。しかし、当時の業務内容には制限があり、弱視や斜視の矯正訓練がほとんどでした。１９９３年に視能訓練士法が制定されたことにより、業務拡大へと繋がっていきました。医師の指示の元、眼科においては、看護師と並んで、医師の診療の補助としての矯正・リハビリと検査、さらに眼科一般検査を行なえることになりました。視能訓練士の仕事の役割は大きく３つに分けられることができます。
◎ 集団検診、成人病検診での眼のチェック→学校や会社・地域の保健センターなどで多くの人びとを集団で検査し、早期発見や早期治療に役立てます。
◎ 眼科一般分野の視能検査→医師が病院や診療所で行なう一般的な眼の検査の補助をします。
◎ 視機能障害の検査・訓練指導→斜視や弱視の患者さんに対して、視機能回復のため訓練や検査を行ないます。
視能訓練士は、１９７１年の法施にも関わらずなかなか養成が進まなかったので、３０年以上が経過しても平成１８年３月までの累計合格者は、わずか６,４００名ほどです。高齢化社会を迎え、視機脳障害者が増加してきているのに比例して、視能訓練士の需要も増加してきていますので、資格者の数はまだ不足しています。

視能訓練士国家試験は、毎年１回、例年３月に関東と関西で実施されます。試験科目は筆記試験のみとなっています。受験費用は１５,８００円です。試験に関する受験地ごとの手続き及び問い合わせ先は、関東地区が埼玉県の関東信越厚生局で、関西は大阪の近畿厚生局となっています。試験科目は、臨床心理学、視器の解剖・生理・病理学、視覚生理学、生理光学、眼疾病学、眼科薬理学、神経眼科学、視能矯正学総論及び視能矯正学論となります。出題数は１５０題で、五肢択一または、複択式のマークシート方式となっており、合格率は例年９５％と非常に高くなっています。視覚・聴覚・音声機能もしくは、言語機能に障害を持っている者で受験を希望する場合には、厚生労働省あるいは地方厚生局に申し出れば、障害の状態に応じて必要な配慮をしてもらえます。視能訓練士国家試験の概要は１０月上旬に厚生労働省より試験実施の公示あり、翌年１月までに願書を提出します。点字受験や読み上げ受験を希望するものは、１２月１日までに申し出ると対応してもらえます。２月下旬に受験票が交付され、３月上旬に試験が実施されます。合格発表は４月にあります。合格した場合は、免許証を発行してもらうために、住所地を管轄する保健所などに申請します。免許証を手にして、ようやく視能訓練士として活躍することができます。視能訓練士となった後は、多くが病院やリハビリテーションセンターなどの医療機関に勤務しています。

視能訓練士の資格を取得するには、視能訓練士国家試験を受験し、合格しなければなりませんが、受験するためには、以下の受験資格が必要です。
�@高校卒業後、指定された視能訓練士養成施設で３年以上必要な知識や技術を学ぶ
（夜間部を設けている学校もありますが通信制はありません）
�A大学や短大、または看護師や保育士の学ぶ養成学校で指定科目を履修した後に、指定の視能訓練士養成施設で１年以上必要な知識や技術を学ぶ
�B海外で教育を受け、外国の視能訓練士の学校を卒業し、免許を取得した者で日本の養成学校で教育を受けたのと同等の技術があると厚生労働大臣が認定した者
高校卒業後、全国に２２校ある視能訓練士養成施設に入学して専門的な知識や技術を習得するのが一般的な学習方法です。視能矯正関連学部のある大学（４年制）か、視能訓練士養成専門学校（３年）を卒業することが国家試験受験資格を取得できる早道となります。視能訓練士の資格を持っているのは、約９０％が女性です。求人としても女性が多いという傾向は今も昔も変わりません。治療の対象者は、以前は幼児中心でしたが、最近では中高齢の患者さんが増えてきています。高齢化社会を迎え、慢性疾患が増加傾向にあり、中高年になって視機能に異常を感じる人が増えてきているからだと考えることが出来ます。視能訓練士は女性特有のやさしい気配りを必要とする職種ですし、この仕事にはほとんど残業がなく、家庭と仕事を両立させやすいことが理由だろうと考えられます。

視能訓練士は、眼科領域の専門の医療スタッフで、視能のエキスパートです。眼科医療の著しい進歩により、弱視や斜視などにより視機能に障害がある者を幼少の段階で矯正治療をすることが可能になりました。これにより、医師の指導のもと必要な訓練や検査を行なう専門職の必要となりました。そこで、昭和４６年に制定された「視能訓練士法」という法律に基づき、国家資格を持った医療技術者が誕生しました。国家試験に合格しなければ、視能訓練士の資格を取得することは出来ません。この資格を得ることにより、医師の指導のもとに両眼の視機能に障害のある者に対して、視機能の回復のための矯正・訓練及びこれに必要な検査を行なうことができます。視能とは、“見る能力”であり、「見る」と「見える」は日常生活において動作の基本です。人びとの日常生活を快適にするため、人間の一生に関わる「目」の健康管理を行なっています。乳幼児からお年寄りまでの、大切な目の健康を守るため視機能検査を行なったり、斜視や弱視の訓練治療にまで携わったりしています。視能訓練士の業務は、乳幼児の視能発達を育てて促進させる視能矯正に重点が置かれがちですが、最近では視能障害を持つ中・高齢者一人ひとりの人生を活かす視能のリハビリテーション指導も大切な治療のひとつになっています。パソコン、テレビゲームの普及、夜型の不規則な生活などライフスタイルの変化により、眼のトラブルが増えてきています。時代のニーズにより眼科検査の需要も高まってきていますので、視機能検診の知識と技術を持った視機能訓練士が求められてきています。